リモートワーク制度の有無は、いまやゲーム業界転職の成否を分ける最重要ポイントの一つです。本稿では公的統計と公開資料を精査し、「制度が実際に機能しているのか」を軸に最新動向をまとめました。

リモートワーク導入率──ゲーム業界は全産業平均の2倍超

  • ゲーム開発者の52.0％がテレワークを実施。内訳は「出社主＋テレワ17.4％／半々7.6％／テレワ主＋出社12.1％／フルリモート14.8％」。対面回帰が進んだ今も、在宅併用が標準です。
  • 全産業のテレワーク実施率は22.6％（正社員、2024年7月）。ゲーム業界は約2.3倍高く、「場所に縛られない開発文化」が依然優位。

コロナ禍を経た推移──ピーク時74％→52％へ一部回帰

2022年は在宅勤務を含む就業が73.9％、2023年71.9％、2024年は52.0％。対面回帰は進んだものの、完全オンサイトは48.0％にとどまり、ハイブリッド勤務が実務標準として定着しています。

出典：CEDEC「ゲーム開発者の就業とキャリア形成 2024」：https://www.cesa.or.jp/uploads/2025/info20250120-1.pdf
出典：パーソル総合研究所「第9回 テレワークに関する調査」：https://rc.persol-group.co.jp/thinktank/assets/telework-survey9.pdf

企業規模と制度充実度（全産業の傾向）

  • 10,000人以上：38.2％
  • 1,000〜10,000人未満：30.2％
  • 100〜1,000人未満：20.1％
  • 10〜100人未満：13.2％

規模が大きいほどテレワーク実施率が高いのが全産業の傾向です。なお大企業ではテレワーク目標値の設定が18.9％と微増（2024年）。ゲーム業界の求人比較でも「制度が実際に運用されているか」の確認が重要です。

出典：パーソル総合研究所「第9回 テレワークに関する調査」：https://rc.persol-group.co.jp/thinktank/assets/telework-survey9.pdf

制度タイプ別メリット・留意点

タイプ出社頻度主なメリット典型的な課題
フルリモート月0〜1回以下通勤ゼロ／居住地自由／集中環境孤立感・育成面・雇用区分の曖昧さ
ハイブリッド週1〜3回対面と遠隔の双方を活用／評価の公平性日程調整の複雑さ／通勤コストは残る
条件付きリモート月数回のみ在宅セキュリティ・新人育成に安心感柔軟性が限定的／コスト削減効果が小

※CEDEC調査ではフルリモート中心派14.8％、ハイブリッド派37.2％（出社主体＋半々＋在宅主体の合算）。

出典：CEDEC「ゲーム開発者の就業とキャリア形成 2024」：https://www.cesa.or.jp/uploads/2025/info20250120-1.pdf

職種別のリモート適性

適性主な職種コメント
◎ 高いゲームプログラマー／クラウドエンジニア／データアナリストリポジトリとビルド環境がクラウド化。求人ボードでも“在宅可”募集が最多。
○ 中程度3D/2Dアーティスト／ゲームデザイナーカラーマネジメント機材と同期レビュー環境が鍵。
△ 低めQAテスター（実機中心）／ローカライズ検証実機貸与と高帯域VPNが必須。クラウドテスト導入企業が拡大中。

代表的企業の取り組み事例（スクウェア・エニックス）

2020年12月1日から全社員・役員を対象に在宅勤務を恒久化。勤務区分は「ホームベース（週3日在宅が基本）」と「オフィスベース（週3日出社が基本）」のハイブリッド体制で、業務特性に応じて選択する設計です。
出典：スクウェア・エニックス「12月1日より在宅勤務を恒久的に制度化」：https://www.jp.square-enix.com/company/ja/news/2020/html/0566388e8d13a8486479583ea76f06fcece7bb96.html

求人リサーチ3ステップ

  1. 転職サイトの「リモート可」フィルターで母集団を作成（完全／部分を明確化）。
  2. 公式採用ページで利用率・手当（在宅手当／通信費／機材貸与）の記載を確認。
  3. 業界特化エージェントに実態をヒアリングし、名ばかり制度を排除。

面接で聞くべき4つの質問

  • 制度の利用率と昇進実績（在宅比率が高くても評価に不利がないか）
  • 在宅手当・機材貸与の範囲（PC／椅子／モニタ／通信費 等）
  • 評価方法とオンサイト勢との公平性（目標設定・成果指標）
  • 情報共有ツールとコミュニケーション設計（チャット／会議頻度／ドキュメント運用）

在宅環境整備のガイドライン

厚生労働省のガイドには、助成金・相談窓口・安全衛生の留意点が整理されています。候補企業の補助の有無（机・椅子・モニタ・電気代 等）を確認し、必要経費が自己負担にならないかをチェックしましょう。
出典：厚生労働省「テレワーク定着のための支援施策ガイド（2024）」：https://telework.mhlw.go.jp/info/pdf/teleworkteicyakuguide2024_compressed.pdf

まとめ

  • ゲーム開発者の過半数がリモート併用で、全産業平均の約2倍強。
  • ハイブリッド型が主流、完全出社は48％にとどまる。
  • 企業規模が大きいほど制度実施率が高い（全産業の傾向）。
  • 実効性は利用率×昇進実績で見極め、面接で評価設計とツール運用を必ず確認。